Patagonia, Inc. Blog 未来のために滑るという選択

滑り手の立場で気候変動にアクションする Protect Our Winters Japan が放つ、持続可能なスキー場を目指すネットワーク「サステナブル・リゾート・アライアンアス」とは 2024年12月初旬、スキー場オープンから数日経った長野県白馬村を訪れた。ここ数日、ソーシャルメディアのタイムラインにあふれる初滑り動画はどれも非現実的にさえ思えたが、白くなった山並みを間近にして、ようやく、シーズンが始まったことを実感した。 白馬を訪れた目的は一般社団法人Protect Our Winters Japan（以後POW Japan）が立ち上げた「サステナブル・リゾート・アライアンアス」について詳しく知るためだった。サステナブル・リゾート・アライアンアスとは脱炭素やサステナブル化を目指すスキー場のネットワークであり、その実現を支援するプラットフォーム。各スキー場のさまざまな取り組みや課題を共有することで、共に実現に向かおうというものだ。2023年12月のローンチからわずか1年で、すでに全国37のスキー場が加盟している。 持続可能なスキー場を実現するにはさまざまな取り組みが考えられるが、そのなかでもっとも効果的なのが、再生可能エネルギー由来の電力に転換することだといわれている。 その取り組みで国内最先端の事例といえるのが、白馬八方尾根スキー場の経営母体の一つ、八方尾根開発である。2020年に発足間もないPOW JAPANとパートナーシップを締結し、社内にSDGsの専門部署を設置。国内でも早い段階からリフトの再生可能エネルギーへの転換をはじめとするさまざまな取り組みを行ってきた。 その結果、わずか2年間で自社リフト（白馬八方尾根スキー場の約7割を占める）の100%再エネへの転換を完了。その後、発電所の見直しによって、現在では、ほとんどが長野県内の小水力発電によるクリーンな再エネ電力にまかなわれている。 100%再生可能エネルギーで運営する八方尾根開発 話を伺ったのは、八方尾根開発SDGsマーケティング部の松澤瑞木さんと太田美紀さん。実際に、再エネ転換に取り組んできた担当者の女性二人である。 ——「SDGsマーケティング部」はどのようにスタートしたのですか？ 松澤：POW JAPANとパートナーシップを結んだのが2020年3月で、その3ヵ月後にSDGsマーケティング部が発足しました。最初は「SDGs」という言葉の意味もわからないところから始まり、POW JAPANや、HAKUBA VALLEYのSDGs委員会にサポートしてもらいながら勉強や打ち合わせを重ね、なんとかその年の冬から再エネへの切り替えを始められたという経緯です。 ——切り替えはどのように進めたのですか？ 松澤：リフト1本1本、すべて個々に電力会社と契約しています。なので、リフトの本数分の契約があります。ほかにも降雪機やレストランなども含めて、弊社の施設だけで120件くらいの契約があり、それら一つひとつを精査しながら再エネに切り替えるという作業でした。 ——再エネの電力会社はどうやって選んだのですか？ 松澤：最初はどこでどう調べていいかもわからなかったのですが、POW JAPANに相談しながらいろいろ検討しました。多くの電力会社さんがありますし、会社によって得意不得意があるようです。ただ、自分たちの意志としては、単純にコストが安ければいいという考えはなく、発電の内容や質にこだわった。それが結果的に良かったと思っています。 ——長野県内の小水力発電を選択したのもその一環ですか？ 松澤：POW JAPANに紹介いただき「みんな電力」と出会ってから、もう一度、電力会社を見直したのです。みんな電力では私たちで発電所自体を選ぶことができました。そのリストから二人で選んだのが、県内の豊かな水を使った水力発電です。本当は自家発電が理想ですが、それができないなら、せめて電気も地産地消がいいという考えです。 デメリットを上回る再エネ化のポジティブ面 ——再エネ切り替えで大変だったことはなんですか？ 松澤：データの集計かもしれません。電力やガスなど過去何年分のデータから、使用量と二酸化炭素排出量などを調べてデータ化しました。再エネ化の評価を出すためには比較データが必要なので、そこが一番大変でした。 太田：軽く100件を超えるすべての契約を過去何年分、それぞれ年平均を出して、といった作業を、目をチカチカさせながら入力していましたね。 ——再エネに切り替えて良かったことと困ったこととは？ 松澤：困ったことは特にありませんね。現実的にはコストだと思いますが、スキー場の電気の使い方と料金プランとの相性がよく、デメリットは感じませんでした。なので、比較作業は大変でしたが、再エネ切り替えによるメリットが、はるかに上回っていると思います。 太田：先日、社内アンケートで「会社の宝は？」という設問に「SDGsの部署」と答えた人がいたそうです。その人は人事担当者で、聞けば、新入社員の応募動機として「SDGsの取り組み」に関心を持った人が多かったと聞いて驚かされました。 ——サステナブル・リゾート・アライアンアスに加盟している意義を教えてください 松澤：これから取り組むスキー場さんは、おそらく私たちと同じ苦労をすると思うので、私たちの経験や私たちが感じたことを少しでもお伝えできればという思いは常にありました。新たな取り組みを検討されているスキー場さんの、背中を押してあげる存在になれればと。 太田：最近うれしかったのは、POWチケットのことです。サスティナブル・リゾート・アライアンスの一環で、主にスキー場の森林整備に役立てるということでシーズン券に1000円プラスして販売したら、20%弱の方がそちらを選んでくれました。リピーターには特に多かったです。こんなにも関心を持ってくれる方がいるんだと。 松澤：ぜんぜん買ってもらえなかったらどうしようって、最初は心配していたんですけどね。 ——SDGs担当としての、この先のプランを教えてください 松澤：当初からの目標は自家発電です。スキー場で使う電気を、自分たちでつくることができれば一番じゃないですか。そこで風力発電や、温泉の地熱を使った発電など、いろいろ調べた4年間だったのですが、なかなか難しいんですよね。そのなかで、日帰り温泉「八方の湯」で太陽光を利用した自家発電をようやく始めたところです。これをほかでも展開しようと考えています。私たちの最終目標は自家発電のクリーンエネルギーによるスキー場という壮大なものですが、大きな設備投資が必要だったり、圧雪車の技術革新のような長期的な課題も山積しています。今はできるところからクリアしていく。それが現実的と考えます。 白馬エリア以外からのPOW JAPANパートナー 群馬県片品村のかたしな高原スキー場がPOW JAPANとパートナーシップを結んだのは2021年のこと。スキー場としてはエイブル白馬五竜と白馬八方尾根スキー場に次いで３ヶ所目だ。 2019年に発足したPOW JAPANは、白馬エリアに重点を置いたスタートを切った。まずは白馬エリアで活動を積み重ね、その実績をもって全国のスキー場に波及させていくというプラン。それは生まれたばかりのチームとしては理に適った戦略だった。 だが、かたしな高原スキー場は発足当初のPOW JAPANに自らコンタクトしている。白馬エリア以外のスキー場として、さらには大規模スキー場ではなく、中小規模のスキー場という点でも最初だった。 2023-24シーズンの入り込み数は、約11万人。これは群馬県内のスキー場としては尾瀬岩鞍、丸沼高原に次ぐ第三位の数字だ。関東圏随一のスケールを誇る尾瀬岩鞍スキー場に隣接するという、ある意味不利な立地ながら、ファミリーやシニア層にターゲットを絞った独自のマーケティングの成果といえる。 その戦略を打ち出した若き経営者が、澤生道（さわ・しょうどう）さんである。かたしな高原の経営者一家に生まれた澤さんは、大学卒業後にカナダの大学に留学して観光学を学び、帰国後は全国規模でホテルやリゾート施設を展開するリゾート運営会社に勤務。かたしな高原に転職したのは2012年からで、代表就任は2017年のこと。以来、８年目を迎えている。 次世代を担う子どもたちのために… The post 未来のために滑るという選択 appeared first on Patagonia Stories.